社員にテレワークさせない企業の３つの特徴と対策｜コロナ禍の働き方

今回は社員にテレワークさせない企業について、考えていきたいと思います。

新型コロナウイルスの影響で、サラリーマンの働き方が大きく変わりました。

毎日通勤電車に揺られながら、オフィスに行くのが当然だった日々。そんな毎日が一変し、今やテレワークが当たり前の毎日。

ZoomやTeamsなどのオンライン会議システムを駆使し、新しい働き方を手探り状態で日々奮闘していることかと思います。

しかしそんな中、社員にテレワークさせない企業もチラホラ。緊急事態宣言中にも関わらず、毎日出社を命じる企業。

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そんな企業はこれからの時代、生き抜いていけるのでしょうか？

社員にテレワークさせない企業の３つの特徴

テレワークができない企業もあることは理解しています。医療従事者の方々はまさにそれで、現場にいてこそ成り立つ仕事だと思います。

しかしテレワークができる企業にも関わらず、社員にテレワークさせない企業は今後のビジネスで間違いなく取り残される企業であると断言できます。

これらについて解説していきます。

時代のニーズに合っていない

緊急事態宣言が出されるなか、テレワークさせない企業は、時代のニーズに合っていません。

ビジネスの基本は、お客さんのニーズに合わせ、新しい価値を提供することにあります。

しかしながら、テレワークさせない企業はコロナ禍以前のやり方を貫き通そうとしています。お客さんとはお会いできてなんぼ。今月の目標訪問件数は○○件だ！など。

しかし、お客さんの立場に立って考えれば、明らかに迷惑行為でしかありません。その証拠にZoomやTeamsなどの商談機会が増えました。大手のほとんどは訪問NGです。

自己都合だけの営業方法に何の価値があるのでしょう。時代のニーズが全く読めていない企業だと感じます。

新しい働き方に取り組めない

ビジネスは日々進化しています。

公衆電話を探すことが当たり前だった時代もありましたが、今や外出先からメールチェックや資料作成まで出来てしまう世の中です。

そんな中、テレワークという新しい働き方をさせない企業は、未だにテレホンカードを配るような時代遅れの企業と言っても過言ではありません。

しかし、新しい働き方が上手くいかないかもしれない。そんな不安も経営者にはあるでしょう。

ですが、取り組もうとする姿勢が取れるか取れないかは、大きな違いとなります。

過去の歴史でも進化を拒否した生物はほぼ絶滅しています。太古の時代から進化をしていない生物と言ったら、シーラカンスくらいでしょう。

「HR総研：テレワークの実態に関するアンケート」からも７割の企業は、テレワークを継続しているとのデータも取れています。

社員を大事にしていない

テレワークの目的は、社員を新型コロナウイルスの感染リスクから守り、感染拡大を抑えることです。人との接触回数を極限まで減らすことで、社員の健康を守ることができます。

しかしながら、テレワークさせない企業は、「部下の管理ができない」「社員の気持ちが離れる」との理由で、社員の命を危機に晒しています。

そんな企業に社員が付いていくとでも思っているのでしょうか。

社員には家族もいます。歳を取った親御さんもいるかもしれません。社員だけでなく、その家族の命も大事にしていない企業だと言えます。

あなたの会社が社員にテレワークさせない企業だったときの３つの対策

会社がテレワークをさせないのに、社員が勝手にテレワークすることはできません。

テレワークを強行すれば、無断欠勤扱いになるか、最悪は職務規定違反となり懲戒免職になります。

でも黙ってガマンするしかないのでしょうか？

それぞれ解説していきます。

テレワークのメリットを訴えましょう

テレワークは、「通勤時間の削減」「ワークライフバランスがとりやすい」と社員にばかりメリットがあるように思われますが、企業にも実施するメリットがあります。

テレワークを実施することで、介護・結婚・出産で退職してしまう予定の優秀な社員を、継続して雇うことができます。

オフィスについても縮小したり、家賃の安い場所へ移転させることもでき、コスト削減にもつながることができます。

人材会社のパソナグループは、淡路島に本社を移転しました。

成功事例を作りましょう

テレワークのメリットを伝えても無駄であったなら、オンライン会議での成功事例を作りましょう。

あなたが営業マンであれば、オンライン商談での実績を作ることです。実績を作った上で、オンライン商談で良かった点を企業に伝えていきましょう。

オンライン商談であれば商談のための訪問がいらなくなるので、移動時間や費用はいりません。

また出張でたまにしかいけない地方都市の企業にも、オンラインであれば頻繁に提案活動ができるようになります。

ZoomやTeamsを活用して、オンラインでの成功事例をまずは作り上げましょう。

転職を考えましょう

そこまでやっても断固テレワーク禁止！という企業であれば、思い切って転職を検討することをおすすめします。

いつまでも古いやり方や自分たちのやり方しかできない企業は遅かれ早かれ、社会から必要とされなくなります。

まずはあなたの会社以外の情報を仕入れるだけでも、あなたの会社を客観的に判断することができるでしょう。

その結果、勤めたいと思える会社があれば、転職をしてしまうのでもいいと思います。

まとめ：社員にテレワークさせない企業の３つの特徴と対策

社員にテレワークをさせない企業は、新しい働き方から目を背けています。

確かに営業方法や管理面では、苦戦もすることでしょう。

しかし、それを恐れず時代のニーズを捉えていくことは、企業存続に必要なことです。

もしあなたの会社がテレワークさせない企業であった場合には、まずはあなたから動いてみましょう。

全面的にではなかったとしても、テレワークに取り組もうとするならば、まだ望みはあります。

が、全く聞く耳を持たないような企業であれば、今後も企業だけの都合で方針が決まっていくことでしょう。

その時にはあなたの会社には見切りをつけ、別の企業を調査してみましょう。

社員は企業の捨て駒なんかではありません。ひとりの人間であり、より良い条件を求めてもバチは当たりませんよ。