あなた会社から転勤の打診があったけど、知らない土地に行きたくないし、人間関係とかやり直すのは面倒だし、拒否できたりしないの？本当に退職しか選択肢はないの？
そんな疑問を解決します。
だいたい３分くらいで、読み終わります。
本記事では、以下のことをまとめました。
- 転勤を拒否した人が退職を選ぶ理由
- 転勤を拒否しても退職しなくていい場合
- 転勤を受け入れたときのメリット
僕の場合にはダーツがあったので、新しい土地でも比較的早く順応することができました。
しかし、慣れ親しんだ場所を離れ、友達も誰もいない土地に慣れるまでに、相当な労力を使うことになります。
しかも慣れ親しんだと思ったら、また転勤という転勤地獄に陥る可能性も・・。
そこで本記事では、転勤を拒否した場合に退職をする理由・転勤を拒否することができる場合・転勤を受け入れるメリットについてまとめました。
- 転勤の辞令が出てしまった人
- 転勤地獄から抜け出したい人
- 会社に縛られたくない人
筆者僕もこれまでに転勤の打診を5度受け、そのうち3回は拒否しました。転勤は人生を左右するターニングポイントなので、ちゃんと自分で考えて、判断していきましょう。
転勤を拒否した人が退職を選ぶ理由とは？
会社に転勤制度がある理由は、「組織拡大」「人材育成」「人員補てん」などが考えられます。
転勤は業務の一環であり、就業規則にも「業務の都合により、配置変換や転勤を命じる場合がある」などと定められているケースがほとんどです。
そのため、転勤を拒否する＝就業規則を破ることとなり、罰則を受けることとなったり、同僚との関係もギクシャクすることから、退職を選ぶ人が多いというわけです。
転勤を拒否した人が退職をする主な理由
- 懲戒免職になる場合がある
- 減給・降格になる場合がある
- 会社に居づらくなる
それぞれについて解説していきます。
懲戒免職になる場合がある
転勤を拒否したときに1番重い罰則となるのが、懲戒免職です。
1度くらい転勤を拒否した程度では懲戒免職にはなりませんが、何度も転勤を拒否することで社内の秩序を乱してしまったり、会社に何らかの不利益を与えてしまった場合には、懲戒免職となるケースがあります。
懲戒免職ともなれば、退職金の受け取りができないことに加えて、次の就職先も見つけづらくなるでしょう。
そこで自己都合の退職を選び、リスクヘッジをしています。
減給・降格になる場合がある
懲戒免職とはいかないまでも、転勤を拒否した場合には、減給・降格になるケースが多いです。
転勤拒否は就業規則に違反しており、その違反した社員をお咎めなしにしてしまえば、他の社員にも転勤を拒否されてしまい、会社側にも不都合でしかありません。
そのため、見せしめ的な意味も込めて、減給・降格の罰則を受けることになります。
加えて転勤を拒否した社員は、将来的にも昇格する可能性が低いため、退職を選ぶ理由にもなります。
筆者僕も転勤を拒否して退職したのは、これが理由でした。
会社に居づらくなる
罰則よりも何よりも1番つらいのは、会社の上司や同僚からの空気でしょう。
「転勤を拒否してるのに、よく働いていられるね？」などの皮肉を言われたり、重要な仕事を任されなくなったりすることもよくある話ですよね。
あまりにもひどい場合には、「労働施策総合推進法（２）精神的な攻撃」に該当するため、パワハラで訴えることも可能です。
しかし裁判を起こすのも労力がいるため、泣き寝入りで退職する人が多いです。
転勤を拒否しても退職しなくていい場合とは？
転勤は業務の一環と言えども、社員やその家族に著しい負担がかかる場合には、転勤を拒否しても許される場合があります。
転勤を拒否しても退職しなくていい場合
- やむを得ない事情がある
- 就業規則にない場合
- 勤務地を限定されて入社した場合
- 企業側の権利濫用の場合
それぞれについて解説していきます。
やむを得ない事情がある
家族の介護・育児や転勤が難しい病気を抱えている場合には、転勤を拒否しても退職をする必要はありません。
しかし、会社側に配慮がなかったり、度合いによっては受け入れられない場合もあります。
就業規則にない場合
就業規則に転勤に関する規則がなかった場合でも、転勤を拒否しても退職する必要はありません。
1度、会社の就業規則を確認しておきましょう。
勤務地を限定されて入社した場合
エリア限定の採用で入社した場合でも、転勤を拒否しても退職する必要はありません。
エリア限定の社員は、一般社員と比べて給料や昇進面で不利となりますが、転勤拒否は権利として主張することができます。
企業側の権利濫用の場合
明らかに企業側の権利濫用の場合には、転勤を拒否しても退職する必要はありません。
転勤を受け入れて引越したその3ヶ月後に、また転勤の辞令が下るなどの場合が該当します。
筆者僕もこのケースに該当したので、しっかりと転勤を拒否させてもらいました。
厚生労働省からも「転勤に関する雇用のヒントと手法」というガイドラインが出されていますが、企業に対しての強制力はないので、自分の身は自分で守るしかありません。
転勤を受け入れたときのメリット
転勤には社員とその家族の犠牲が付き物ですが、デメリットだけではありません。
転勤することで、３つのメリットがあります。
- 住宅補助がもらえる
- 昇進候補になれる
- 知らない土地を知れる
それぞれについて解説していきます。
住宅補助がもらえる
転勤を受け入れたときの金銭的なメリットです。
特に独身の一人暮らしの出費の多くは、家賃が占めているでしょう。
しかし転勤をすることで、家賃の何割かは会社負担になるため、自由に使えるお金は増えます。
ついでにインターネットが無料で使える賃貸物件に住めば、毎月の通信料も減らすことも可能です。
昇進候補になれる
転勤を受け入れることで、貢献度が高い社員と会社から判断されます。
左遷や懲罰でもない限り、転勤を打診する社員は期待をされている証拠です。
また、知らない土地で知らない顧客と接することで、視野が広がることもあるでしょう。
転勤の経験をした社員の方が会社も組織を任せやすく、昇進候補に挙げられることとなります。
知らない土地を知れる
社会人にもなると、住む場所は固定され、新しい文化と巡り合う機会はそうそうありません。
でも転勤を受け入れれば、今まで出会ったことのない新しい文化や新しい友達にも出会えることができるでしょう。
筆者僕も関西への転勤があったからこそ、関東とは違う文化を学ぶことができました。
それでも転勤を拒否するなら退職しましょう！
そうは言っても、転勤には相当な労力や犠牲を払うこととなります。
転勤を受け入れるのか、拒否して退職するかはあなた自身の判断で決めましょう。
もし仮に転勤を拒否するならば、先述した理由を除いて、退職は逃れられません。
次の就職先を見つけることが、急務になります。
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